会社概要

商号	グラネス株式会社
英文表記	GRANESS Inc.
所在地	〒108-0022 東京都港区海岸3-20-20-19F
電話番号	03-6426-2566
FAX番号	03-6426-2567
設立年月日	2007年8月7日
代表者	代表取締役：伊藤 さゆみ
資本金	10,000,000円
事業内容	■コーポレートギフトの企画・製造・販売 ■IDカードホルダーのデザイン開発・製造・販売 ■UX・CXデザイン及びシステム開発
取引銀行	三菱UFJ銀行
所属団体	東京商工会議所
URL	コーポレートサイト：https://graness.co.jp/ 法人向けギフトサイト：https://graness.co.jp/gift/ IDケース専門サイト（本サイト）：https://graness.co.jp/idcase/ 個人向けブランドサイト：https://graness.jp/

代表取締役：伊藤さゆみ ／ SAYUMI ITO

皇室御用達の服飾デザイナー秘書を務め、永田町アトリエで政財界夫人のオートクチュール応対などの経験を積む。首相第一秘書官夫人、大手電機メーカー社長夫人などを担当。また、故第三代最高裁判長の接客等も務めた。アパレル業界における生産管理の現場に携わり、出産子育てを機に退職。2007年グラネス株式会社取締役。ブランディング全般及び法人営業、生産管理を担当。長く実務経験を積み、応対した企業数は1,000社を超える。2020年、同社代表取締役就任。

社外取締役：杉浦 元 ／ HAJIME SUGIURA

大和証券グループの日本インベストメント・ファイナンス（現：大和企業投資）入社。事業計画策定、資金調達等の業務に従事。資本政策や経営企画など、ベンチャー企業の成⻑支援を行い、IT関連企業や航空会社など複数企業の設立や株式上場に携わる。その後、グラネス株式会社の設立に携わり、現在非常勤取締役。早稲田大学理工学部卒業。

執行役員・CDO（Chief Design Officer）：伊藤 妃実子 ／ HIMIKO ITO

日本人建築家からデザインを学ぶ。プロダクトデザインとUX・CXデザインを兼務し、プロダクト開発並びに自社システムのデザイン設計に携わる。また、株式会社香蘭社などの老舗企業を初め、美術館や交響楽団とのコラボレーションにおいてデザインを担当し監修を務める。大学院ではスイスのNPO組織と共に多数の老舗企業研究を行い学会論文や教材を執筆。慶應義塾大学環境情報学部卒業、慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科修士課程を副首席で修了。慶應義塾大学SFC研究所上席所員を務めた。

執行役員：村井 雄希 ／ YUKI MURAI

ソニー株式会社入社。PCとメディカル機器の海外マーケティングとサプライチェーンマネジメントに従事。その後、ワイン商社に移り、クオリティワインのセールスとロジスティクスを担当。欧州、北米、南米からの高品質な物流オペレーションの構築と運用に従事。 現在はニューヨークと安曇野を拠点に、ファッション、文化、工芸、医療に関する翻訳と調査業務を行う。2021年執行役員に就任。慶應義塾大学環境情報学部卒業。

相談役・Executive Producer：伊藤 昭彦 ／ AKIHIKO ITO

プロダクト開発コンサルティング会社を経営し、ファッション及び工業デザイン分野において新商品開発事業に参画。また、建設業の経営にも従事する。2024年ビジネスビジョン研究事業に着手。グラネス株式会社相談役に就任。

顧問：入山 利彦 ／ TOSHIHIKO IRIYAMA

三菱商事入社、営業会計第2部・財務部を経てエム・シー・ファイナンス株式会社社長（出向）、情報産業管理部長、三菱商事監査役、執行役員、顧問を歴任。慶應義塾大学の研究支援を行うSFC政策研究支援機構のメンターや、オーナー企業を中心とした経営塾を主宰。2013年より、グラネス株式会社顧問に就任。慶應義塾大学経済学部卒業。

株式会社OKIソフトウェア、パナソニックITS株式会社、三菱電機株式会社、ソニー株式会社、 デンソーソリューション株式会社、株式会社商船三井、株式会社ロジテムツムラ、株式会社国和システム、ケネディクス株式会社、ユニ・チャー ム株式会社、豊田通商株式会社、株式会社アライズ、鈴与株式会社、メディカル・データ・ビジョン株式会社、ミルテニーバイオテク 株式会社、バイオトロニックジャパン株式会社、日本ヒルティ株式会社、スバル・インテリジェント・サービス株式会社、株式会社ティ・ アイ・ディ、日本イーエスアイ株式会社、日光ケミカルズ株式会社、シーシ−エス株式会社、サンエイ糖化株式会社、田淵電機株式 会社、サントリービール株式会社、クロス・マーケティンググループ株式会社、株式会社千代田テクノル、カシオ計算機株式会社、 エス・エー・エス株式会社様、共立女子中学高等学校、株式会社JR西日本コミュニケーションズ、株式会社アルカディア・プラス、新横浜ステーション開発株式会社、ケーティーアールジャパン株式会社、電通リテールマーケティング、アークホールディングス株式会社、株式会社レコチョク、東京建物不動産投資顧問株式会社、ビレッジハウス・マネジメント株式会社、ケネディクス・プロパティ・マネジメント株式会社、トヨタすまいるライフ株式会社、日本ベルックス株式会社、株式会社アズコムデータセキュリティ、日本ニュートリション株式会社、東京エレクトロン株式会社、ロシュ・ダイアグノスティックス株式会社、株式会社キユーピーあい、CIT株式会社、BSIグループジャパン株式会社、ANAあきんど株式会社、損保ジャパンパートナーズ株式会社、伊藤忠エネクスホームライフ東北株式会社、みずほキャピタルパートナーズ株 式会社、サンリーブ株式会社、クオール株式会社、株式会社コアコンセプト・テクノロジー、株式会社情報戦略テクノロジー、エリーパワー株式会社、株式会社キノトロープ、ノードソン株式会社、ファンプレックス 株式会社、株式会社永和システムマネジメント、株式会社RWSグループ、株式会社ニジボックス、パナソニックカーエレクトロニクス株式会社、株式会社デンソーソリュー ション、丸紅ケミックス株式会社、、アークホールディ ングス株式会社、 コカ・コーラ ボトラーズジャパン株式会社、いちご株式会社、株式会社スタッフサービス、株式会社バンダイナムコネクサス、ダイキン工業株式会社、日鉄ソリューションズ株式会社、株式会社キャリオン、MHDモエヘネシーディアジオ株式会社 、テーラーメイドゴルフ株式会社、ジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社、株式会社タイミー、株式会社ライズ・コンサルティング・グループ、株式会社 CARTA HOLDINGS、RGFタレントソリューションズ株式会社、NCL ジャパン、NTT東日本南関東、JRAほか（敬称略）