会社概要

商号	グラネス株式会社
英文表記	GRANESS Inc.
所在地	〒108-0022 東京都港区海岸3-20-20-19F
電話番号	03-6426-2566
FAX番号	03-6426-2567
設立年月日	2007年8月7日
代表者	代表取締役：伊藤 さゆみ
資本金	10,000,000円
事業内容	■企業価値向上への寄与を目的としたプロダクト開発事業 ・法人向け高級記念品、ビジネスアイテムの企画・製造・販売 ・コーポレートギフトのデザイン開発及びコラボレーション展開 ■日本伝統文化の承継及び発展を目的としたプロジェクト推進事業 ・ラグジュアリーモードブランド開発プロジェクト
取引銀行	三菱UFJ銀行
所属団体	東京商工会議所
URL	コーポレートサイト：https://graness.co.jp/ 法人向けギフトサイト（本サイト）：https://graness.co.jp/gift/

In the beginning, it was one carefully crafted bag, bringing joy to a single customer.
Today, our products are loved by countless clients across many companies and industries.
Now, in an age of rapid transformation, we return to our origins—not to look back, but to reimagine the future from a place of clarity and purpose.

Designs that leave a lasting impression.
Products born from shared creation.

The inheritance of tradition.
The creation of new forms of dignity.

What we create and how it looks may change with the times,
but whether for one person or for a hundred companies,
what we strive to communicate—and what we hope is felt—remains the same.

The clear water that nourishes the roots of our design-driven company
flows with the spirit and pride of our artisans.
The branches, the leaves, the blossoms—they are the emotions of our customers, and the smiles of the people who bring each product to life.

And the harvest we nurture?
It is the quiet determination to help shape a better society—
guided by the true essence of creative beauty and abundance,
under the vast sky of Japan where our values are born and nurtured.

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　GRANESS Inc.
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　CEO Sayumi Ito

代表取締役：伊藤さゆみ ／ SAYUMI ITO

皇室御用達の服飾デザイナー秘書を務め、永田町アトリエで政財界夫人のオートクチュール応対などの経験を積む。首相第一秘書官夫人、大手電機メーカー社長夫人などを担当。故第三代最高裁判長の接客等も務めた。また、アパレル業界における生産管理の現場に携わる。2007年グラネス株式会社取締役。ブランディング全般及び法人営業、生産管理を担当。長く実務経験を積み、応対した企業数は1,000社を超える。2020年、同社代表取締役就任。

執行役員・CDO（Chief Design Officer）：伊藤 妃実子 ／ HIMIKO ITO

日本人建築家からデザインを学ぶ。プロダクトデザインとUX・CXデザインを兼務し、プロダクト開発並びに自社システムのデザイン設計に携わる。また老舗企業を初め美術館や交響楽団とのコラボレーションにおいてデザインを担当し監修を務める。大学院ではスイスのNPO組織と共に多数の老舗企業研究を行い学会論文や教材を執筆。慶應義塾大学環境情報学部卒業、慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科修士課程を副首席で修了。慶應義塾大学SFC研究所上席所員を務めた。

執行役員：村井 雄希 ／ YUKI MURAI

ソニー株式会社入社。PCとメディカル機器の海外マーケティングとサプライチェーンマネジメントに従事。その後、ワイン商社に移り、クオリティワインのセールスとロジスティクスを担当。欧州、北米、南米からの高品質な物流オペレーションの構築と運用に従事。 現在はニューヨークと安曇野を拠点に、ファッション、文化、工芸、医療に関する翻訳と調査業務を行う。2021年執行役員に就任。慶應義塾大学環境情報学部卒業。

相談役・Executive Producer：伊藤 昭彦 ／ AKIHIKO ITO

プロダクト開発コンサルティング会社を経営し、新商品開発事業に参画。インダストリアルデザイン・服飾デザイン分析及び営業イベントショーのプロデュース等、実績を踏む。ビジネスビジョン立案並びに事業戦略策定を行い、ビジネスとクリエイティブ両面から牽引。また、華道家として日本の伝統文化承継を目標とした活動を続ける。

顧問：河田 淳 ／ JUN KAWADA

野村證券株式株式会社入社。国内支店、人事部海外人事課、ジュネーブ現地法人などを歴任。1796年創業のスイスの老舗プライベートバンク、ロンバー・オディエ日本法人の設立に参画する。その後スイス本社勤務などを経て、ロンバー・オディエ信託株式会社。同時に、ローザンヌに本部を置く世界最大の非営利団体国際組織Family Business Network （以下FBN ）の日本法人FBNJの創立にも携わる。2026年顧問に就任。早稲田大学商学部卒業。

旭硝子株式会社（現：AGC）／株式会社アクシス／株式会社安宅設計／株式会社アトラスシー／アフラック保険サービス株式会社／アラマークユニフォームサービスジャパン株式会社／アンシェントホテル浅間軽井沢／株式会社イイヅカ／いちご株式会社／一正蒲鉾株式会社／伊東国際特許事務所／岩手医科大学／ヴィンテン・ジャパン株式会社／エスアイソリューションズ株式会社／株式会社エム・ソフト／塩水港製糖株式会社／王子ゴム化成株式会社／国立大学法人大阪教育大学／大塚製薬株式会社／大妻学院／大妻高等学校／追手門学院小学校／株式会社オリエンタルランド／株式会社ガイアート／カシオ計算機株式会社／株式会社柏圭／神奈川大学／川崎重工業株式会社／国立大学法人岐阜大学／株式会社九州リースサービス／共立女子中学高等学校／薬日本堂株式会社／倉敷紡績株式会社／株式会社クロス・マーケティンググループ／ぐんぎん証券株式会社／慶應義塾大学／ケネディクス株式会社／株式会社コアコンセプト・テクノロジー／晃華学園高等学校／航空自衛隊／一般財団法人国際医学情報センター／株式会社国和システム／コカ・コーラ ボトラーズジャパン株式会社／駒沢女子短期大学／株式会社サイバーエージェント／公益社団法人埼玉県看護協会／株式会社ザ・ギンザ／サンエイ糖化株式会社／サントリービール株式会社／サンリーブ株式会社／シスメックス株式会社／島根日野自動車株式会社／株式会社商船三井／昭和大学／株式会社情報戦略テクノロジー／白鳥製薬株式会社／シンガポール航空／株式会社シンリョウ／翠嵐ラグジュアリーコレクションホテル京都／株式会社数理計画／逗子開成高等学校／鈴与株式会社／スタインウェイ・ジャパン株式会社／株式会社スタッフサービス／スバル・インテリジェント・サービス株式会社／スマートホールディングス株式会社／セメダイン株式会社／洗足学園小学校／損保ジャパン日本興亜保険サービス株式会社（現：損保ジャパンパートナーズ）／公益社団法人全国私立保育連盟／洗足学園小学校／ソニー株式会社／大日本住友製薬株式会社／大和製罐株式会社／ダミアーニ・ジャパン株式会社／千代田化工建設株式会社／株式会社ティ・アイ・ディ／株式会社ティーガイア／ディスカバリー・ジャパン株式会社／テーラーメイドゴルフ株式会社／テクニカルソフトウェア株式会社／国立大学法人電気通信大学／株式会社デンソー・ソリューション／株式会社電通リテールマーケティング／東京エレクトロン株式会社／株式会社東京交通新聞社／東京建物不動産投資顧問株式会社／東京都民銀行（現：きらぼし銀行）／豊田通商株式会社／トヨタすまいるライフ株式会社／トヨタ神戸整備学園／株式会社トヨタマップマスター／株式会社ドリームインキュベータ／株式会社ナガホリ／名古屋中小企業振興会／株式会社成田空港ビジネス／鳴門部屋／株式会社ニコン・エシロール／株式会社ニジボックス／日光ケミカルズ株式会社／日鉄ソリューションズ株式会社／日本ガイシ株式会社／株式会社日本コンピューター技術／日本臓器製薬株式会社／日本ニュートリション株式会社／日本ベルックス株式会社／野村不動産株式会社／パイオニア株式会社／バイオトロニックジャパン株式会社／株式会社長谷工コーポレーション／パナソニック カーエレクトロニクス株式会社 ／パナソニック ITS 株式会社／阪九フェリー株式会社／株式会社バンダイナムコネクサス／東日本エンジニアリング株式会社／公益財団法人日立財団／日立ニコトランスミッション株式会社／ビルボード東京／ビレッジハウス・マネジメント株式会社／ファンプレックス株式会社／株式会社福岡リアルティ／富士ゼロックスアドバンストテクノロジー株式会社／富士通CIT株式会社／双葉小学校／株式会社ベイカレント・コンサルティング／ペネトレイト・オブ・リミット株式会社／法政大学／マイクロニックテクノロジーズ株式会社／松商学園／松本大学／株式会社松屋／丸紅ケミックス株式会社／三田国際学園／三田法曹会／三菱重工株式会社／三菱電機株式会社／みずほ銀行札幌支店／みずほキャピタルパートナーズ株式会社／三井物産エアロスペース株式会社／株式会社宮地商会／ミルテニーバイオテク株式会社／明治学院高等学校／メディカル・データ・ビジョン株式会社／株式会社ヤクルト本社／ヤマハ発動機株式会社／ヤマハマリーナ株式会社／ランボルギーニラウンジ／立教大学／株式会社レコチョク／株式会社ロイヤル・アッシャー・オブ・ジャパン／株式会社ロジテムツムラ／ロシュ・ダイアグノスティックス株式会社／ワーナー・ブラザーズジャパン合同会社／和田製糖株式会社／ABB株式会社／ANAあきんど株式会社／株式会社ATR-Promotions／Audi Japan／ blisspa japan株式会社／Bunge Japan／JFEアドバンテック株式会社／JRA／ 株式会社JR西日本コミュニケーションズ／KW Investment株式会社／株式会社LIXIL／Microsoft／MHDモエヘネシーディアジオ株式会社／MK Centennial Maritime B.V.／MSD株式会社／Morgan, Lewis & Bockius ／NCL Japan株式会社／NECソフトウェア北海道株式会社／NEUSOFT Japan株式会社 ／NECグループ労働組合連合会／株式会社NISSO／NTT東日本 南関東／株式会社OKIソフトウエア／RGFタレントソリューションズ株式会社／株式会社RWSグループ／TOA E&I America, Inc.／政府高官就任記念　ほか多数 (敬称略)