福利厚生で贈る記念品のメリットとは

福利厚生として記念品を贈ることは従業員の満足度向上だけでなく、企業イメージの向上にも繋がります。本記事では記念品を福利厚生として導入するメリットや得られる効果について詳しく解説します。

福利厚生で記念品を贈る意義

従業員エンゲージメントの向上を促す記念品

従業員エンゲージメントとは従業員が企業目標の達成に貢献しようとする意欲や熱意を表す言葉です。そして記念品は企業が従業員を大切に思っていることを伝える効果的な手段ですので、日頃の業務に対する感謝の気持ちを込めた記念品は従業員のモチベーションを高めエンゲージメントの向上に繋がります。

エンゲージメントの高い従業員は仕事に対する満足度が高く生産性も高い傾向があります。記念品を贈ることは従業員が企業に対して抱く愛着や信頼感を育みエンゲージメントを高める上で非常に有効な施策の一つとして考えられています。

具体的な例として永年勤続者への記念品贈呈は長年の貢献に対する感謝の気持ちを伝えるとともに従業員のモチベーション向上に繋がります。また目標達成者へのインセンティブとして記念品を贈ることも従業員の意欲を高める効果的な方法です。記念品は単なる物ではなく企業からのメッセージや感謝、従業員の大切さを伝える重要なツールとして活用できます。

企業文化の醸成に寄与する記念品

最近では企業の理念やビジョンを反映した記念品を贈る企業が増えています。それはなぜでしょうか？

テレワークや在宅ワークが増えた現代では、従業員に企業文化や一体感を浸透させるにはもっとも効率的だからです。
企業によっては週1~3日ほどの出社時に、贈った記念品を身に着ける事でより価値観を共有し、一体感を出す事でより強固な組織へと成長させているなどの方針を採用しています。

記念品は企業文化を可視化し、従業員に浸透させるための有効なツールといえるのです。

社内コミュニケーションの活性化に活用する記念品

記念品を積極的に贈っている企業は記念品贈呈式などのイベントを通じて従業員同士のコミュニケーションを促進させています。部署や役職を超えた交流は新たなアイデアや協力関係を生み出すきっかけとなります。

そして、社内コミュニケーションは組織の活性化や生産性の向上に不可欠です。また、円滑なコミュニケーションは従業員間の連携を強化し、問題解決や意思決定の迅速化に繋がります。

記念品贈呈式などのイベントは従業員が交流する機会を提供しコミュニケーションを活性化する上で効果的な手段となるでしょう。社員旅行や懇親会などのイベントが減った現代ならではの工夫といえます。

福利厚生として記念品を導入する場合の選び方と注意点

事業内容や職種などを意識する

会社の事業内容や職種を考慮した記念品選びが基本方針となります。尚且つ、従業員の年齢層や趣味嗜好を考慮し、実用性がありつつ長く使えるものを選ぶと良いでしょう。

社外向けの場合は会社のPRも兼ねていますが、社内向け記念品を選ぶ際には、従業員が本当に喜んでくれるものを選ぶことが重要です。具体的な例としてオフィスで使える名入れボールペンやマウスパットなどの文房具が考えられます。そのほか、名刺入れや社員証ケースなど、実用性があるビジネスアイテムは士気向上に貢献します。

女性の場合には扇子や高級感があるマグカップも選択肢に入ってまいります。男性の場合には腕時計を置くようのレザートレーやコーヒー用のレザーコースターなどが人気です。

一方、カタログギフトは従業員が自由に好きなものを選べる一方、社員でバラバラのアイテムを各自注文する形になってしまうため、一体感の醸成には向きません。記念品を選ぶ際には、従業員のニーズを把握し、最適なものを選びましょう。

予算設定と費用対効果

福利厚生の予算策定をする際には費用対効果を考慮することが重要です。従業員の満足度を高めつつ、会社への帰属意識を高めるための長期的な視点で効果を検証していく必要があります。

費用対効果を検証する際には従業員アンケートを実施し、記念品に対する満足度や効果を測定することが有効です。企業の中には、従業員への満足度のアンケートを実施し、その翌年には記念品のチョイスを変更したり改善したりするといった事例もございます。

また離職率等を分析し、記念品導入前後の変化を把握することも重要です。予算設定と費用対効果を考慮し最適な記念品戦略を立てていく必要があります。

税務上の取り扱い

記念品そのものの価格だけではなく、企画・運営にかかる費用や税金なども考慮する必要があります。記念品はどのような目的で贈るのかによって、税務上の取り扱いが異なる場合がございますので、福利厚生費として計上できるかどうかを事前に税理士や税務署に確認することをおすすめいたします。

従業員に贈る記念品の場合、基本的には福利厚生費として計上できるとされていますが、一定の条件を満たす必要があります。例えば記念品が社会通念上相当な金額であることや全従業員を対象としていることなどが条件となります。役員のみが受け取るものは福利厚生費としての形状は不可ですので、注意が必要です。

一方、顧客や取引先に贈る記念品の場合、交際費として計上される場合があります。交際費は一定の金額まで損金算入できますが、税務上の制限があります。

記念品を導入する際には事前に税理士や税務署に確認し税務上の取り扱いを明確にしておくことが重要です。税務上の注意点を守り適切な会計処理を行いましょう。詳しくは下記の記事もご覧ください。

贈るタイミングと方法

記念品を贈るタイミングや方法は様々です。入社式で新入社員に配布する方法のほか、表彰式やイベントで優秀社員や永年勤続社員に贈呈する方法、あるいは創立記念日などに合わせて全社員に一斉に配布できるようにスケジュールを調整される企業もございます。

そのほか、社員のよりプライベートなタイミングで記念品を送る場合もございます。この場合はある程度まとまった記念品を会社として発注し保管しておき、結婚、出産などの祝い事のタイミングで、従業員に贈ります。1点1点の発注ですと担当社員の手間もかかりますし、単価も高くなってしまいますが、まとめて発注しておくことでロットによる割引なども適用され、安価で良い製品を確保していくことができます。福利厚生の予算として、ある程度先に計上できる見込みを立てておくのが良いでしょう。

福利厚生としての記念品は、単なる「物」ではなく企業から従業員に対する「メッセージ」です。従業員への感謝の気持ちを込め、企業の理念やビジョンを反映した記念品を贈ることで従業員エンゲージメントの向上、企業文化の醸成、社内コミュニケーションの活性化など、多くのメリットをもたらします。

ぜひ、本記事を参考に効果的な記念品戦略を立て、企業価値の向上を目指してください。記念品は企業の成長を支える強力なツールとなるでしょう。